あ
- アドヒアランス向上
- アドヒアランスとは、患者さんが治療方針の決定に積極的に参加し、決定した方針に従って治療を受けることです。治療へ参加する意識を向上させることをアドヒアランス向上といいます。
- 居宅療養管理指導
- 要介護や要支援と認定された利用者さんの自宅に医師や看護師、薬剤師などが訪問し、薬学的管理やアドバイスなどを行います。可能な限り自宅にいながら自立した生活を送れるようにすることが主な目的です。
- 一般薬
- ドラッグストアや薬局などで販売されている医薬品のことを指します。処方箋は必要なく、患者さんの意思で購入可能です。第1類医薬品、指定第2類医薬品、第2類医薬品、第3類医薬品があります。
- "※今はありません※
一包化加算"
- 2剤以上の内服薬、または1剤で3種類以上の内服薬が処方されたものを服用時点ごとに一包化した際に算定できる加算です。薬剤師の判断により医師の了解のもと一包化した場合は、調剤録などにその旨を記載します。
- 医薬品買取ネット
- 不要になった医薬品を買取してくれるサービスのことです。ドラッグストアで販売されている一般用医薬品を専門とするところもあれば、医療用医薬品も買い取りを行ってくれるところもあります。
- 医薬分業
- 医薬品を処方する場所と調剤する場所を分離することで、医師と薬剤師がそれぞれ職能を発揮しやすくすることを意味しています。医師と薬剤師で処方箋内容のダブルチェックができるため、より安全に医薬品を使用できることが大きなメリットです。
- 医療用医薬品
- 医師や歯科医師の診断にもとづいて処方される医薬品のことです。多くは処方箋が必要ですが、なかには処方箋がなくても薬剤師が販売できる非処方箋医薬品もあります。
- 遠隔診療
- ■遠隔診療 特区
国家戦略特区とは、日本の経済を活性化するために地域を限定して改革を行う区のことです。いくつかの国家戦略特区で特例的に遠隔診療が認められています。
■遠隔診療 薬局
遠隔診療が行われるようになったことから、薬局で遠隔服薬指導が行われるようになりました。電話やビデオ通話アプリなどを利用して、離れた場所からでも服薬指導を行えます。
- お薬手帳
- ■お薬手帳 乳幼児加算
乳幼児服薬指導加算とも呼ばれ、6歳未満の乳幼児に関わる調剤を行った場合、必要な情報を確認・提供したうえで指導内容をお薬手帳に記載したときに算定できる加算です。
- お薬ボックス
- 在宅医療の患者さんなどに使う、お薬を管理するための入れ物です。朝・昼・夕・寝る前のようにタイミングごとにお薬をわけて入れておくことができます。
- オンコール
- 開局時間外であっても患者さんが急変した場合、呼ばれたときにいつでも出勤できるように待機しておくことです。院内の当直勤務として待機するケースもあります。
か
- 介護福祉士
- 専門的知識及び技術をもつて、身体上又は精神上の障害があることにより日常生活を営むのに支障がある者につき心身の状況に応じた介護を行い、並びにその者及びその介護者に対して介護に関する指導を行うことを業とする者、また国家資格の名称のことを指します。食事や入浴、排泄や歩行などのアドバイスを行い、介護者支えていく大切な仕事です。ケアワーカーと呼ばれることもあります。
- かかりつけ薬剤師
- ■かかりつけ薬剤師 勤務表
かかりつけ薬剤師となった場合、担当の薬剤師に患者さんがいつでも連絡できるよう勤務表を渡す必要があります。お薬手帳に貼っておくことが多いでしょう。時短勤務の方は、勤務表にその旨を記載しなければなりません。
- かかりつけ薬剤師指導料
- 患者さんが指名した薬剤師(かかりつけ薬剤師)が、保険医と連携して服薬状況を把握し服薬指導を行った場合に算定できる指導料です。継続的かつ一元的に患者さんの服薬状況を把握する必要があります。
- かかりつけ薬局
- どの病院で貰った処方箋も一元的に管理する薬局のことです。病院ごとに薬局を変えるのではなく、1つの薬局で調剤を行うことで効果や副作用、相互作用などの管理をしっかり行えるようになります。
- 患者のための薬局ビジョン
- 厚生労働省から2015年10月に策定された、患者本位の医薬分業を実施するためのビジョンのことです。患者さんが立地ではなく機能で薬局を選べるようにし、薬剤師の業務を対物から対人へと変化させることなどが記されています。
- 管理者
- ■管理者の使用関係証書
雇用関係書とも呼ばれており、決められた条件のもと、被雇用者と雇用関係にあることを証明する書類です。薬局開設許可や販売業許可などを申請する際に必要となります。
- 緩和ケア
- ■緩和ケア 外来
病気による辛さを軽減するための対症療法のことです。緩和ケアを専門とした緩和ケア外来では、がん看護専門看護師やがん看護分野認定看護師などが患者さんと面談し、最適な対応を考えます。
- 緩和薬物療法
- 薬物療法によって緩和ケアを行うための専門知識をもった薬剤師のことです。がんの患者さんとそのご家族ができる限りQOLの高い療養生活を送れるように、精神面も含めてサポートしていきます。
- 疑義照会
- 処方箋に記載されている内容に誤りや不明点があった場合、処方医に内容の確認を行うことです。薬剤師法により、処方箋に疑義がある場合は疑義照会を行うまで調剤してはならないと決められています。
- 技術料
- 調剤を行った場合、調剤技術料として点数を算定できます。調剤技術料には調剤基本料と調剤料が含まれており、調剤基本料は調剤における基本料金のようなもの、調剤料は調剤に必要な技術に対して算定されるものです。
- 吸入薬指導加算
- 吸入薬の使い方を指導した場合に算定できる加算です。喘息または慢性閉塞性肺疾患の患者さんに対して指導した場合に算定できます。文書や実技指導のほか、手帳などを使った指導が対象です。
- 共同購入
- 薬局と医薬品卸との間に入り、薬価交渉など業務を代わりに請け負うサービスです。小規模の薬局でも交渉の手間をかけることなく大手と同じくらいの仕入れ値で購入できるようになります。
- きらりプライム事業
- 地域密着で活動する薬局を応援する事業です。地域連携薬局を目指す薬局や薬剤師にシステムやサービスを提供し、さまざまな問題の解決策を提供しています。
- クリーンベンチ
- ゴミやホコリ、微生物などが混入しないようにするための作業台のことです。水道やガス、排気などの機能がついているものもあります。中心静脈栄養(TPN)など無菌調剤を行うために必要なものです。
- ケアマネージャー
- 介護支援専門員のことで、介護を必要とする方が介護保険のサービスを受けるために必要なケアプランの作成を行います。そのほか、配食サービスの紹介や生活保護の申請補助なども役割の1つです。
- 計量混合調剤加算
- 2種類以上の薬剤を計量し、さらに混合した場合に算定できる加算です。液剤や散在、顆粒剤や軟膏剤、硬膏剤に限って算定できます。1調剤につき所定の点数を算定することが可能です。
- 健康サポート薬局
- 厚生労働省が定める基準を満たし、医療用医薬品だけでなく健康食品や市販薬など幅広くサポートを行う薬局です。薬以外に関する相談も含めて応じることで、患者さんがいつでも気軽に相談できる場を作ることを目的としています。
- 向精神薬
- 抗うつ薬や抗精神病薬、抗不安薬や睡眠薬など、中枢神経系に作用し、精神機能に影響をもたらす医薬品です。精神科や心療内科をはじめ、内科など一般の心療科でも処方されます。
- 後発
- ■後発 医薬品 調剤体制加算
薬局で調剤した医薬品のうち、後発医薬品の割合が一定ラインを超えると算定できます。後発医薬品の使用を促進するために設けられた加算です。後発医薬品の割合に応じて算定できる点数が変わります。
- 個人薬局
- 大手企業がチェーン展開している薬局ではなく、個人が数店舗程度の規模で運営している薬局です。地域に根ざした薬局であることが多く、オーナー自身が薬剤師であることも少なくありません。
さ
- 在宅
- ■在宅
通院や来局が難しい患者さんの自宅を訪問し、服薬指導や副作用のチェックなどを行います。薬と届けて情報提供をすると同時に、患者さんの悩みを把握し円滑な治療をサポートしていくことが大切です。
■在宅 計画書
在宅訪問をする前に、あらかじめ薬学的管理指導計画書を作成する必要があります。薬学的管理指導計画書とは、利用者に必要な指導内容や訪問回数、訪問間隔などを記したものです。
■在宅 報告書
在宅医療を行った場合、訪問後に報告書を作成します。担当医、訪問した薬剤師の名前、調剤形態や併用薬、患者さんの様子などを記載することがほとんどです。ほかの医療・介護スタッフにも伝わるようにわかりやすく書くことが大切です。
- 在宅医療
- ■在宅医療
薬剤師や医師、看護師などが患者さんの自宅を訪問することです。調剤した薬を自宅で渡し、服薬指導を行います。そのほか、副作用のチェックや残薬の確認・調整なども在宅利用の大切な業務です。
■在宅医療 qol
通院が難しい患者さんのQOLを上げるために役立つのが在宅医療です。酸素ボンベが必要で持ち歩くのが大変な方、病気が重く外出が難しい方、ご家族が認知症で外に連れて行くのが大変な方などは、在宅医療を始めることでQOLを上げられます。
- 在宅患者
- ■在宅患者
在宅医療を受けている患者さんのことです。循環器疾患、認知症、脳血管疾患などを抱える方が利用者の多くを占めています。要支援の方より要介護に該当する方が多いことも特徴です。
■在宅患者 オンライン 薬剤管理指導料
在宅医療を行う際に、処方箋が交付されている患者さんに対して必要な薬学的管理や指導をパソコンやスマートフォンなどを使ってオンラインで行った場合に算定できる加算です。
- 在宅患者獲得サポート
- 在宅医療を始めたいけどなかなか周知できない、人手不足でスタッフを確保できないなどの悩みを解決するサポートです。患者さんを獲得するための方法を考え、実際に営業を行います。
- 在宅患者緊急オンライン薬剤管理指導料
- 急変時に医師の求めにより、パソコンやスマートフォンなどの情報通信機器を使って緊急にオンラインで薬学的管理および指導を行った場合に算定できる加算です。
- 在宅患者訪問薬剤管理指導料
- 在宅医療を行う際に、薬剤師が患者さんに対して薬剤指導を行ったときに算定できる加算です。加算を取るためには、「在宅管理訪問薬剤管理指導に係る届出書」の届出を行う必要があります。
- 在宅導入支援サービス
- 「在宅」に対応するなかで直面した様々な課題を解決するサービスです。当社HYUGA PRIMARY CARE株式会社の在宅導入支援サービスは訪問調剤のノウハウを惜しみなく提供していることが強みです。具体的には「在宅患者獲得支援」や「人材シェアリング」、「報告書管理システム”ファムケア”」などがございます。ぜひ一度お問い合わせください。
- 在宅薬局
- 在宅医療を行っている薬局のことです。外来処方箋の受付をメインにこなしながら在宅を行っているところもあれば、在宅をメインに行っているため開局時間があまり長くない薬局もあります。
- 在宅療養
- 病気やケガを治すために自宅で体を休めることを意味します。通院や入院せず、住み慣れた自宅で療養することで精神的にも安定でき、さらにQOLを上げられることがメリットです。
- ジェネリック医薬品
- 先発医薬品と同じ有効成分を含む医薬品のことです。厚生労働省の許可を得て製造販売されます。効果の同等性が認められており、お薬によっては味や飲みやすさ、使用感が改良されているものも少なくありません。
- 自家製剤加算
- 市販されている医薬品での剤形では対応できない場合、医師の指示にもとづいて粉砕や溶解などを行った際に算定できる加算です。主薬を溶解して点眼剤を作ったり、基剤を加えて坐薬を作ったりしたときにも算定できます。
- 施設基準
- 点数を算定するために必要な人員や設備などのことです。一定の基準を満たしている場合、届出を行うことで通常よりも高い調剤報酬を算定できます。届出をした後も定期的に施設基準の見直しが必要です。
- 集中率
- 薬局で受け付けている処方箋のうち、特定の医療機関からの処方箋がどれだけ集中しているかを表すものです。集中率によって算定できる加算や点数が変わります。
- 小児
- ■小児 服薬指導
小児は薬を飲むのが苦手な場合も少なくないため、飲みやすくするための工夫が必要です。状況に応じてアイスやジュースに混ぜると服薬しやすくなることや、子どもが薬を嫌がらなくなる方法などを伝える必要があります。
- 人材シェアリング
- 人材を送りたい企業と受け入れたい企業をマッチングさせ、労働力をシェアすることです。従業員の雇用を守りたい方、人材不足で困っている方の悩みを同時に解決する画期的なサービスといえます。
- 診療報酬改定
- ■診療報酬改定 要点
2022年の診療報酬改定では、リフィル処方箋が導入されたことが大きく注目されました。オンライン診療やオンライン服薬指導についても言及され、ICTの活用を推進しようとする動きがあることがわかります。
- スイッチOTC
- 今までは処方箋が必要な医療用医薬品として販売されていたものが、安全性が認められ市販薬(OTC医薬品)としても扱われるようになった医薬品のことです。薬局やドラッグストアなどで購入できます。
- 専門医療機関連携薬局
- がんなど専門的な薬学的管理が必要な患者さんに高度な医療を提供するため、医療施設と連携を行って特殊な調剤に対応できるようにしている薬局のことです。
た
- 妥結率
- 薬局が医薬品卸から購入した医療用医薬品のうち、取引価格が決定しているものの総額の割合を示したものです。すべての保険薬局は、毎年10月に妥結率を地方厚生局に報告する必要があります。
- 短冊
- 診療報酬改定の速報のことを意味しています。点数の記載はありませんが、どのような改定があるのか内容が記載されているため、いち早く改訂内容を知りたいときに役立ちます。
- 地域支援体制加算
- かかりつけ薬剤師が地域医療に貢献していることを評価する目的で算定できる加算です。必要な届出を行い、地域医療に貢献する実績を有しているなど条件を満たすことで算定できます。
- 地域包括ケアシステム
- ■地域包括ケアシステム
要介護の状態となっても住み慣れた地域で過ごしたいと考える患者さんをサポートするためのケアシステムです。医療だけでなく介護や予防、住まいなどあらゆる面からサポートすることで自分らしい暮らしを最期まで続けてもらうという目的があります。
■地域包括ケアシステム 薬剤師
かかりつけ薬剤師として適切な薬物治療を提供することが大切です。高齢者では複数の医療機関を受診している方も多いため、服薬状況を一元的に把握して管理や指導を行います。
■地域包括ケアシステム 薬局の役割
在宅医療に対応したり、健康サポート機能を備えたりすることが求められています。医師や看護師などと連携し、地域に密着した薬局作りをしていくことが大切です。
- 地域連携薬局
- 医療機関や近隣の薬局と連携を取ることで、患者さんの服薬情報を一元的に管理していく薬局のことです。一定の要件を満たすことで認定を受けられます。
- チェーン薬局
- 複数の店舗を経営する薬局のことです。一般的に、日本全国に店舗を展開し多くの薬剤師を抱えている薬局を大手薬局チェーン、地域を絞って店舗を増やしている薬局を中堅薬局チェーンといいます。
- 中央社会保険医療協議会
- 保険制度や診療報酬の改定などについて審議する機関です。中医協と略して呼ばれることもあります。診療報酬の改定は2年に1度ですが、項目が膨大なため前年の夏頃から改定についての審議が始まります。
- 中小企業
- ■中小企業 IT 補助金
中小企業がITツールの導入を行う場合、IT導入補助金を受け取れます。補助金額は5~450万円です。ソフトウェア費やクラウド利用量、導入関連費などが補助の対象となります。
- 調剤
- ■調剤 レセコン 価格
調剤に必要なレセコンを導入するには、初期費用だけで数十万円から数百万円がかかります。そのほか保守費用やアップデート費用などが必要になることも少なくありません。使いやすさと費用のバランスを考えて導入することが大切です。
- 調剤基本料
- 薬局で調剤を行ったときに算定される調剤の基本料金です。調剤基本料1、調剤基本料2などいくつか種類があり、薬局の規模や業務内容により算定できる点数が変わります。
- 調剤報酬改定
- 2年に1度、調剤報酬の改定が行われます。調剤報酬とは保険薬局が保健医療サービスを提供した対価として受け取れるものです。社会の状況を反映させるために定期的に改訂が行われます。
- 調剤薬局
- ■調剤薬局 収益構造
調剤薬局の収入源の多くは調剤報酬です。報酬のうち10~30%を患者さんが負担し、残りは医療保険者から支払われます。OTCなども含めた売上から仕入れ値や人件費、家賃などを引き、残ったものが薬局の利益です。
- 調剤料
- 調剤に対する技術や手間に対して算定される加算です。調剤技術料の1つで、処方される薬の種類や処方日数によって点数が変わります。1剤につき算定でき、最大3剤まで算定可能です。
- 調剤録
- 薬剤師が調剤を行った際、服薬状況や指導内容などを記録しておくものです。調剤録への記録は義務となっています。代わりに薬歴を記入したものでも代替できます。
- 重複投薬・相互作用等防止加算等
- 重複投薬や相互作用を防止するために処方医へ疑義照会を行い、処方が変更になった場合に算定できる加算です。疑義照会を行っても処方に変更がなかった場合は算定できません。
- データヘルス改革推進計画
- 国民の健康寿命を伸ばすために、医療を効果的かつ効率的に提供することを目的とした取り組みです。健康や医療、介護のデータを収集・分析し、ICTなどの技術の利用や活用を推進します。
- デッドストック
- 長い期間にわたり、処方が来ずに薬局で在庫され続けている医薬品のことです。不動在庫とも呼びます。棚卸資産として計上する必要があるため、できる限りデッドストックを作らないことが望まれます。
- 電子お薬手帳
- 紙ではなくスマートフォンなどの電子機器を用いて薬剤情報を記録していくものです。通常のお薬手帳のように忘れる心配が少なく、紛失する心配もありません。しかし、まだまだ電子お薬手帳に対応している薬局が少ないというデメリットがあります。
- 電子処方箋
- ■電子処方箋
現状おもに使われている紙の処方箋ではなく、データ化した処方箋のことです。オンライン診療やオンライン服薬指導などと組み合わせて活用することで、業務の効率化が期待されています。
電子処方箋 普及率
2022年1月23日時点で、電子処方箋の普及率は10.9%です。生活に浸透しているとは言えない状況となっています。今後はオンライン服薬指導の普及を推進する流れにあるため、これからの普及率が上昇すると期待されています。
- 電子薬歴
- 処方歴や副作用歴、指導歴や疑義照会の内容などを電子的な方法で記録するものです。これまでは紙薬歴が使われていましたが、現在は電子薬歴が主流となっています。
- 投薬
- ■投薬 服薬指導
服薬指導は、薬剤師が行うべき業務の1つです。用法用量や注意点、副作用などの情報提供を投薬時に行います。対物から対人へ業務が移行する流れがあるため、今後は服薬指導がさらに重要性を増すでしょう。
- 投薬と服薬の違い
- 投薬とは、調剤した薬を患者さんに渡すこと、また投与することです。服薬は薬を飲むことを意味しています。薬を飲むために調合することを指す場合もありますがあまり多くはありません。
- トレーシングレポート
- 薬剤師が患者さんから得た服薬状況や副作用、体調変化などの情報を医師に共有するために作成するものです。服薬情報提供書とも呼ばれています。トレーシングレポートを提出すると、服薬情報等提供料の算定が可能です。
な
- 乳幼児
- ■乳幼児 服薬指導 加算
6歳未満の乳幼児に関わる調剤を行い、患者さんまたはご家族の方に必要な指導を行った場合に算定できる加算です。指導内容をお薬手帳に記載しなければ算定できません。
は
- ハイリスク加算
- 特定薬剤管理指導加算1のことです。安全管理が必要な医薬品として厚生労働省が定めるものを調剤し、患者さんに服薬指導を行ったときに算定できます。抗てんかん剤やジギタリス製剤、抗悪性腫瘍剤などが代表的なハイリスク薬です。
- ハイリスク薬
- ■ハイリスク薬
誤った方法で服用をすると、患者さんに大きな健康被害をもたらす可能性がある薬のことです。抗悪性腫瘍剤や抗てんかん剤、ジギタリス製剤やテオフィリン製剤などが該当します。
■ハイリスク薬 算定 要件
特定薬剤管理指導加算1(ハイリスク加算)は、ハイリスク薬を調剤し適切な指導を行ったうえで、処方箋の受付1回につき1回のみ算定できます。算定した場合は薬剤服用歴の記録に残しておかなければなりません。
- ファムケア
- 在宅業務を進めていくうえで生じる無駄や漏れなどを管理するためのツールです。在宅に特化した報告書機能をもち、算定や記入漏れを防ぎます。服薬情報をリアルタイムで共有することも可能です。
- フォーミュラリ
- 患者さんにとって、もっとも有効でかつ経済的な医薬品の使用方針のことです。医薬品の有効性や安全性、費用対効果などを考慮したうえで継続的に情報がアップデートされます。
- 服薬
- ■服薬 指導 例
用法用量や注意点など基本的なことのほかに、飲み合わせや食べ物との組み合わせ、医薬品の保管方法や処分方法などを伝えます。一方的に話さず、患者さんの話を聞きながら適切なスピード感で行うことが大切です。
- 服薬アドヒアランス向上
- 患者さんに積極的に治療へ参加してもらい、服薬の必要性を理解してもらうことで服薬アドヒアランスを向上できます。なぜ薬を飲めないのか、続けられないのかなど患者さんの気持ちに寄り添うことが大切です。
- 服薬指導
- ■服薬指導 定義
患者さんに対して用法用量や副作用などの説明を行うことです。調剤したときに限らず、必要と判断した場合は臨機応変に服薬指導を行う必要があります。
■服薬指導 点数
服薬指導を行うと、服薬管理指導料を算定できます。お薬手帳を持参すると負担が安くなることが特徴です。手元にお薬手帳がなければ安くならないため、注意しなければなりません。
■服薬指導 ポイント
指導箋を活用したりお薬手帳に書き込んだりすることで、重要な内容を漏らすことなく服薬指導できます。相手が話すスピードに合わせて話すようにすることで、患者さんを安心させ不快感を与えないようにすることが可能です。
- 服薬情報等提供料
- 薬剤師が医師や医療機関に患者さんの情報提供を行った場合に算定できる加算です。医師からの求めがあった場合は服薬情報等管理提供料1、薬剤師の判断もしくは患者さんの求めがあった場合は服薬情報等提供料2を算定します。
- 服薬の必要性
- 治療を効果的に、かつ円滑に進めるためには患者さんに服薬の必要性を理解してもらう必要があります。わかりやすい服薬指導を心がけ、患者さんの悩みや不安を解決することで意識してもらいやすくなるでしょう。
- プレアボイド
- 医薬品による有害事象を防止・回避することです。薬学的なケアを行うことで、患者さんに副作用や相互作用など不利益が起こらないようにします。実際に有害事象を防止・回避できた事例を集積することで、医療の質を向上させることが可能です。
- 平面図
- 薬局開設の許可申請を行う場合、薬局の平面図を添付書類として提出する必要があります。薬局の総面積や調剤室の面積などの記載も必要です。そのほか、必要に応じて周辺の見取り図や詳細図がいることもあります。
- 返戻
- レセプトの内容に不備や誤りがあった場合、差し戻されることです。返戻があった場合は、内容を修正・確認し再請求を行います。返戻となる原因としては、保険診療の適応とならないもの、点数が誤っているものなどが代表です。
- 報告書管理システム
- 在宅業務に必要な管理業務を効率化するためのシステムです。どこにいても記載・送信ができる報告書機能により、効率化を図ります。トレーシングレポートの作成や服薬情報をリアルタイムで共有することも可能です。
- 訪問調剤
- 薬剤師が患者さんの自宅を訪問し、服薬指導・投薬を行います。患者さんは自宅にいながら必要なお薬を受け取れます。通院や来局が困難で、薬剤師の訪問が必要な方向けのサービスです。
- 訪問薬局
- 訪問調剤を行っている薬局のことです。在宅で療養を行っている患者さんのもとを訪問し、調剤したお薬を渡したり服薬指導をしたりなどします。訪問終了後は、処方医への報告が必要です。
- ホスピス
- 末期がんや重い病気などの死期が迫った患者に緩和ケアを行い、穏やかな日常を送れるよう支援することを目的として作られた施設です。 身体的、精神的、社会的な側面から包括的にケアを行います。 また、利用者だけでなく、その家族もケアの対象となります。
- ボランタリーチェーン
- 同じ目的をもった小売店が集まって組織を作り、チェーンオペレーションを展開することをいいます。仕入れや設備投資などを共同で行えるため、単独で運営するよりもコストを削減しやすいことがメリットです。
- ポリファーマシー
- 「Poly」+「Pharmacy」を組み合わせた言葉で、多剤併用のことを意味しています。単に多剤併用のことを指すのではなく、多剤併用によって起こった有害事象のことを指す場合がほとんどです。
ま
- 麻薬指導加算
- 麻薬を調剤した場合、麻薬の服用い関する副作用や保管状況の確認、服用方法の説明などを行った場合に算定できる加算です。電話などによって定期的に状況を確認し、適切な指導を行う必要があります。
- メトグルコ
- ■メトグルコ 服薬指導
メトグルコは、2型糖尿病の治療に用いられる医薬品です。主成分としてメトホルミンが配合されています。誤った使い方をすると乳酸アシドーシスなど危険な副作用を起こすこともあるため、脱水時は休薬の必要があるなど適切な服薬指導が必要です。
や
- 薬学管理料
- 服用方法や副作用などの情報提供を行った場合に算定できる加算です。薬剤服用歴やかかりつけ薬剤師指導料などが該当します。お薬手帳を持参しているか、特別養護老人ホームに入所している方を訪問したのかなどによって点数が変わることが特徴です。
- 薬剤師
- ■薬剤師 一日
調剤、鑑査、服薬指導などがおもな業務です。必要に応じて薬を借りに行くことや、患者さんの自宅に薬を訪問することもあります。
■薬剤師 イメージ
「医者よりも話しやすそう」「薬を準備してくれる」などのイメージをもたれることが多いようです。ただし、登録販売者との違いが認識されていなかったり、薬を取りそろえるだけといった印象をもたれていたりするケースもあります。
■薬剤師 採用
薬剤師の採用は、新卒から中途まで積極的に行われています。薬剤師が過剰になると言われて長いですが、薬剤師不足に悩んでいる薬局が多い印象です。しかし、少しずつ薬剤師の募集は少なくなってきている傾向にあります。
■薬剤師 年収
「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、企業規模が1,000人以上の場合薬剤師の平均年収は約584万円でした。日本全国の平均年収433万円と比べると高い傾向にあります。
■薬剤師 働き方改革
繁忙期に残業時間が多くなるならそれ以外の時期には抑える、ギリギリの体制とならないように人員を増やす、業務の一部を機械化することで負担を減らすなどの取り組みが進められています。
- 薬剤師在宅ワーク
- メディカルライター、問い合わせ業務、治験の書類作成、翻訳などであれば薬剤師でも在宅ワークが可能です。薬剤師といえば薬局や病院での立ち仕事のイメージが強いですが、実はいろいろな働き方ができます。
- 薬剤服用歴
- 薬剤師が患者さんの服用状況などを記した記録です。患者ごとに作成し、処方薬や服薬状況、既往歴や副作用、指導内容を記載します。「薬歴」と略して呼ばれることがほとんどです。
- 薬剤服用歴管理指導料
- 患者さんに服薬指導を行った場合に算定できる加算です。薬学管理料の1つで、用法用量や副作用、相互作用の説明、服薬状況の確認などを行うことで算定できます。
- 薬剤料
- 医薬品の価格を点数にしたものです。薬剤料は厚生労働省により定められているため、どこの薬局に行っても変わりません。薬価が15円以下である場合は1点、15円を超える場合は10円または端数が増えるごとに1点を加算します。
- 薬歴
- ■薬歴
薬剤服用歴のことです。処方された薬の種類や量、副作用歴や体質などを記録していきます。SOAP形式で記入することが多く、現在ほとんどの薬歴は電子薬歴です。
■薬歴 確認事項
服薬状況や残薬の有無、体長変化や併用薬、既往歴など「薬剤服用歴管理指導料」の算定要件にある項目は必須の確認事項です。初回はとくに確認する項目数が多いので慎重に情報を収集する必要があります。
■薬歴 記載事項
氏名、生年月日、性別、被保険者証の記号番号、住所、連絡先などの基本事項を記載します。そのほか、服薬指導の内容に沿った記載も必要です。定型文の登録や音声入力などを使うとスムーズに入力できます。
■薬歴 10項目
薬剤管理料を算定するためには、患者さんの体質やアレルギー歴、服薬状況や併用薬、他科の受診状況や飲酒など所定の10項目についてヒアリングし、薬歴に記載しておく必要があります。
■薬歴 ハイリスク 書き方
併用薬や副作用、飲み忘れの有無などをヒアリングし記入します。そのほか、効果が出ているか、体調に変化がないか、バイタルサインはどうかなど小さな情報も逃さず記入してくことが大切です。
- 薬価改定
- 医療用医薬品の価格を見直すことです。以前は2年に1度でしたが、現行は1年に1度行われます。薬価改定が行われると薬価は下がることが基本です。そのため、薬価改定が薬局の経営にも大きく影響します。
- 薬局
- ■薬局 運営
薬局の運営を行うには、どれだけの収入が見込めるかを計算すること、必要な人員を集めること、設備を整えることなどが必要です。薬局業務運営ガイドラインに沿った運営を行う必要があります。
■薬局 開業
薬局を開業するためには、申請書の提出や保健所の検査などが必要です。さらに薬局で働く人員の確保、設備の準備なども必要となります。なお、開業にあたるオーナーが薬剤師である必要はありません。
■薬局 経営 課題
経営に大きな影響を与える薬価改正、運営を円滑に回す人員の確保、患者さんのリピート率や満足率を上げる方法などが課題となりやすいものです。経営を続けていくためのビジョンをしっかりもっておくことが大切です。
■薬局 立ち上げ
薬局を1から立ち上げる場合、事業譲渡とはまた違った手続きが必要です。薬局開設許可申請書の提出や保健所の検査、厚生局の審査会に合格することなど、いくつかの手順があります。
- 薬局開設許可申請書
- 薬局の開設許可を得る際に必要になる申請書です。薬局の名称や所在地、営業時間や緊急連絡先、など必要事項を記入して保健所長へ提出します。不明点がある場合は、最寄りの保健所に問い合わせましょう。
- 薬局経営者
- 薬局を経営しているオーナーのことです。運営には薬剤師の人員を確保する必要がありますが、薬局経営者は必ずしも薬剤師である必要はありません。ただし、現場の状況を的確に把握し、状況を改善していく能力は必須です。
ら
- リフィル
- ■リフィル 処方箋
医師の指示のもと、一定期間にわたり繰り返し使える処方箋のことです。2022年度の診療報酬改定により導入されました。3回まで反復利用でき、投薬期間などは患者さんの状態を見て医師が決定します。
- 履歴事項全部証明書
- 法人の登録情報を証明するための書類です。社名や本社の所在地、代表者の情報を登録します。会社名義で契約が必要なとき、補助金や助成金を受け取るときなどに必要になることが多いでしょう。
- 零売
- 医療用の医薬品を処方箋なしで患者さんに販売することです。医療用医薬品のうち、非処方箋医薬品に限り処方箋がなくても薬剤師の判断で販売できます。近頃では、零売を行う零売薬局が増えてきました。
- レセプト
- 診療報酬明細書と呼ばれる保険者への請求書のことです。また、請求書を作るために必要な一連の業務のことも指します。内容に不備や誤りがあると返戻されてしまうので注意しなければなりません。